平素より当院の診療にご理解ご協力を賜りまして、心より感謝申し上げます。
当院は平成13年6月1日、旧国立習志野病院から移譲され、標榜診療科17科、職員数約300名の規模で開院いたしました。多様な医療ニーズに応え医療の質を高めるため、職員一丸となった取組みを続け、現在では標榜診療科31科、職員数約900名の規模となり、地域医療の要となる中核病院として、地域の皆様の健康を守るべく努力を続けています。
当院は、「患者さんに寄り添う医療を通して、地域住民の健康と福祉の増進に寄与します」という理念を掲げています。この理念のもと、患者さんひとりひとりに丁寧に寄り添い、わかりやすい説明と安心できる診察を心がけています。
救急医療においては、年間約8,000件の緊急搬送患者さんを受け入れており、特に地域の皆様の緊急時の最後の砦としての役割を果たしております。
また、当院では「最善のチーム医療」を基本方針の一つとし、医師、歯科医師、看護師、薬剤師、栄養士、放射線技師、リハビリ士など、多職種の専門家が連携し治療を提供しています。これに加え、MRIやCTスキャン、内視鏡、さらには手術支援ロボット「ダヴィンチ」などを活用し、正確で高度な診断・治療を可能にしています。
さらに、地域医療支援病院として、診療所やクリニックとの連携にも力を入れております。外来では1日約750人の患者さんを受け入れ、より高度な治療や検査を必要とする患者さんをお迎えし、診療後には再び地域診療所へ引き継ぐ、きめ細やかな医療ネットワークを構築しています。
済生会は明治44年（1911年）に設立して以来、110年以上「施薬救療の精神」という理念の下に活動を続けてまいりました。医療や福祉が届きにくい人々への支援「ソーシャルインクルージョンのまちづくり」として、当院でも無料低額診療事業や、定期的な無料相談会、済生会フェア、市民講座などを通じて地域でのつながりを大切にしており、今後も力を入れたい取組みと考えております。この地でひとりひとりが安心して生活ができる、その一助になれればと思います。
これからも、地域の皆様から信頼される病院であり続けるために邁進していく所存です。どうぞよろしくお願い申し上げます。

2025年６月
千葉県済生会習志野病院 院長

患者さんに寄り添う医療を通して、
地域住民の健康と福祉の増進に寄与します

• 患者さんの権利と意思を尊重し、ともに考え良質で効率的な医療の提供に努めます
• 全ての職員はレベル向上のため研鑽し、最善のチーム医療を行います
• 地域医療機関との連携を深めて、中核病院としての役割を果たします

・ご自身の健康や病気に関する情報を正確にお伝えください
・診療に協力し自ら治療に積極的に参加する気持ちをお持ちください
・病院の規則を守っていただきます

当院の施設基準および加算等についてはコチラをご覧ください。

当院は、公益財団法人 日本医療機能評価機構による「医療機能評価」の審査の結果、2016年5月6日付けで、機能評価認定医療機関の認定をされました。

日本医療機能評価機構とは
国民の健康と福祉の向上に寄与することを目的とし、中立的・科学的な第三者機関として医療の質の向上と信頼できる医療の確保に関する事業を行う公益財団法人です。

機能評価とは
医療機能評価は、医療機関が組織的に医療を提供するための基本的な活動 (機能) が、適切に実施されているかどうかを評価する仕組みです。評価調査者 (サーベイヤー) が中立・公平な立場にたって、機能、安全管理体制、療養環境など所定の評価項目に沿った医療機関の活動状況の評価が行われます。この審査の結果、一定の水準を満たしていると認められた医療機関が「認定医療機関」です。また有効期間は５年間となっているため、認定を継続させるためには、５年おきに審査を受けることが必要となり、おのずと質を維持・向上させることが求められます。

未承認等の医薬品使用に関する情報公開

【禁忌及び適応外の医薬品使用に関する情報】
医薬品及び医療機器は、法律（医薬品医療機器等法）に基づき厚生労働大臣が承認した適応疾患、用法・用量で使用することが求められています。これらの項目は、医療用医薬品の電子化された添付文書（電子添文）に記載されており、原則として電子添文に記載された適応疾患、用法・用量で使用することが求められています。
しかし、治療上の必要性から、承認された方法とは異なる使用や疾患禁忌・併用薬剤禁忌の薬剤を使用する場合があります。また同様に、医薬品ではない試薬から調製したもの（院内製剤）を使用する場合があります。
そのような治療を開始する場合は、病院内の会議（倫理委員会）で、治療上の必要性、有効性や安全性等の懸念について十分審議し、また問題がないかを審議を重ねて妥当と判断された場合に限り承認し、使用することとしています。
倫理委員会において承認された治療（禁忌及び適応外使用）を実施する場合、通常は治療の実施者（医師）が文書や口頭で説明し、患者さんの同意を得ます。しかし、倫理的な問題や副作用が極めて少なく、充分な科学的根拠があり、複数の患者さんに有益と考えられる使い方や有益であることが認められる場合、あるいは生命の危機に瀕し緊急性が高く事前に周知の必要性が高いものの場合は、病院のホームページ上における情報公開のもと、文書または口頭による説明・同意取得を例外的に簡略化すること（オプトアウト）を倫理委員会で承認しています。
しかしながら、この治療による副作用・合併症が発生した場合には、適切な診療と治療を行いますが、電子添文で定められた使用方法ではないため（適応外使用）、国が認めている『医薬品副作用被害救済制度』の対象外となる可能性があることを予めご承知おき下さい。
当該治療を希望されない場合、患者さんは、当該治療を拒否することができます。
本件についてのご質問、詳しくお知りになりたい場合や治療を拒否されたい場合は、診療科の医師にご相談ください。
なお、拒否される場合でも、ご自身の診療において不利益を被ることは一切ありません。

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